戸田建設とＧＲＩＦＦＹ（東京都千代田区、入澤拓也社長）は、ＡＩで工事車両を即時に検知し、建設現場の出入りを制御するシステムを開発した。道路を走る全車両から工事車両が特定できる「特定マーカーＡＩ検知モデル（ＡＩカメラモデル）」を導入。救急車など緊急車両のサイレン音を検知し、工事車両の出入りを制御する「音声ＡＩ検知モデル（ＡＩマイクモデル）」と組み合わせて運用する。交通量が多い幹線道路付近の現場など…

　三井住友建設が、産業副産物を添加した地盤改良材「サスティンＧｅｏ（ジオ）」の適用範囲を広げている。東京都内の再開発現場で、解体後に残された地中杭の撤去に伴い発生した杭孔の埋め戻しに初めて採用。セメント系固化材を用いる従来工法に比べ、埋め戻し体積当たりの二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を約８割削減した。既に建築物の場所打ち杭施工で発生する掘削土の改良にも適用しており、今後は多様な用途やより深層の地盤改良…

　ＮＴＴと産業技術総合研究所（産総研）は２１日、光ファイバーを使った地盤モニタリング技術を開発したと発表した。これまで探査が難しかった地下３～３０メートルの地盤が遠隔調査でき、空洞発生リスクを早期検出することが可能になる。実証実験で地盤特性変化の把握と空洞形成の予兆を推定することに成功した。自治体や上下水道事業者と連携し、２０２６年度に実際の都市環境で実証実験を行う予定だ。 　開発したのは、光ファ…

　山岳トンネル工事の発破掘削で、建設各社が自動・機械装薬技術の開発や現場実装に力を注いでいる。２０２４年３月に改正された厚生労働省のガイドラインにも呼応。肌落ち災害リスクが懸念される切羽付近での作業を無人化、遠隔化して現場従事者の安全確保や作業効率の向上に役立てる。 　厚労省の「山岳トンネル工事の切羽における肌落ち災害防止対策に係るガイドライン」では、施工者に求める措置として切羽付近作業をできる限…

　熊谷組はトンネル発破工事でＡＩ技術を活用し、地質評価に基づき発破仕様を自動設計するシステムを開発した。切羽を観察し、地質条件に応じた最適な火薬量や発破パターンを提案。施工結果のデータ化や視覚的表示と…

　道路舗装会社が高速道路の老朽化対策や長寿命化などに貢献する技術開発に注力している。高速道路関連の最新技術を発信する「ハイウェイテクノフェア２０２５」（主催・高速道路調査会ら）が１６日、東京都江東区の…

　「軍艦島」の通称で知られる長崎市沖の端島（はしま）で、清水建設が老朽建物の保存に全面協力する。同社の木造仮設技術を導入し、組み立てや解体が容易な研究拠点施設を新設する。島内での新築は５５年ぶり。デジ…

　大成建設が既設トンネルの内空変位を自動計測するシステムを開発した。既設トンネルの隣で新たなトンネルを構築する工事に適用。複数のレーザー距離計を無線制御し、新設トンネルの施工が既設トンネル側に及ぼす影…

　大林組は１０日、独自の低炭素型コンクリート「クリーンクリート」を適用したプレキャスト・プレストレストコンクリート（ＰＣａＰＣ）床版を開発したと発表した。一般的なコンクリートと比べ初期強度の発現が遅い…

　大林組は、トンネル覆工コンクリート補強工事の工程が削減できる炭素繊維シート接着工法を実用化した。縦・横２方向に補強効果がある特殊製法シートを覆工表面に貼り付ける。１方向のみ織り込まれたシートを使う従…