2021年は新型コロナウイルスが社会や経済活動に大きな影響を与えた。22年は新型コロナが収束に向かい、国内外で本格的な経済活動の回復が期待される。近畿では2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）開催まで3年余りに迫った。今年から道路や上下水道などインフラ整備が本格化する。大阪・関西万博が経済活動の正常化やインバウンド（訪日外国人）の回復などさまざまな意味で大きな転機になる可能性がある。本格回復の軌道に乗せるためにも道路・鉄道などのインフラ整備や拠点開発などを着実に進めなければならない。日刊建設工業新聞社大阪支社の2022年新年特集では「Revitalize Kansai 関西復権」をテーマに「関西のインフラ強化を進める会シンポジウム」（建設技術展2021近畿）のパネル討論や関西活性化のプロジェクト、空飛ぶ車やMaaSなど将来を見据えた取り組み、拠点開発を紹介する。