建設業でＢＩＭの活用が広がっている。日本建設業連合会（日建連、宮本洋一会長）が会員企業に実施した調査によると、ＢＩＭ教育コンテンツの整備に取り組んでいる企業は６割、ＢＩＭ実行計画書の作成も６割を占めた。一方、ＢＩＭ実行計画書を全てのプロジェクトで作成・運用している会員は一部にとどまっていた。日建連はさらなるＢＩＭの活用推進に向け、ＢＩＭ実行計画書のひな型を作成するなどの活動を予定している。
　アンケートは２０２３年１１月～２４年２月に実施した。建築本部会員企業６１社のうち４５社が回答した。２１年度に実施した同様の調査と比較し、ＢＩＭの活用度合いを調べた。調査結果は日建連が作成した「施工ＢＩＭのスタイル事例集２０２４」に掲載した。
　社内でのＢＩＭに関する教育の実施状況を見ると、ＢＩＭ教育コンテンツ「整備済み」が２６・６％、「整備中」が３５・５％となり、合わせて６２・１％がコンテンツの整備に取り組んでいた。「未整備」は３７・７％だった。
　ＢＩＭ実行計画書の運用状況は、「全てのプロジェクトで作成している」は１３・３％（２１年度比１・７ポイント低下）、「指定プロジェクトで作成している」は５１・１％（１６・１ポイント上昇）。合計で６４・４％（１４・４ポイント上昇）が部分的な作成を含めて実行計画書を作成していた。部分的な作成を含めると運用割合は伸びているものの、全プロジェクトで取り組んでいる企業の割合はほぼ横ばいとなった。
　専門工事会社とのＢＩＭ連携の取り組みを見ると、躯体モデルの重ね合わせによるＢＩＭモデル合意での活用率は３３％（１０ポイント上昇）、仕上げモデルの重ね合わせによるＢＩＭモデル合意は１８％（６ポイント上昇）といずれも活用が進んでいることが分かった。施工図作成でのＢＩＭモデルの活用率は、躯体図作成が１９％（５ポイント上昇）、施工図（平面詳細図等）が１４％（３ポイント上昇）、設備施工図が１４％（７ポイント上昇）。いずれも２１年度との比較では大きな伸びが見られず、２割程度の活用率にとどまった。