竹中工務店は、量子コンピューターを用いた教育施設整備計画の最適化技術を開発した。大学や高校、専門学校といった校舎などの新築や改修を想定し、複数のカリキュラム（授業と教室の最適な組み合わせ）実施案を短時間で算出、比較検討できるようにした。その結果を踏まえ最適な施設整備計画案を効率的に作成。発注者の要望をより的確に反映しやすい計画立案も可能になった。 　多数の中から高速で最適な組み合わせを探し出す量…

　大成建設と光洲産業（川崎市高津区、光田興熙社長）は、建設混合廃棄物の中間処理過程で発生する建設副産物「ふるい下残さ」をソイルモルタルの母材として有効利用する技術を確立した。建設発生土の再利用によってソイルモルタルを製造する大成建設の「ＴＡＳＴ工法」を応用。砂質土を主体とする材料の代替としてふるい下残さ１００％の再生土砂を活用し、ソイルモルタルが製造できることを室内試験や試験施工で実証した。 　一…

　竹中工務店と同社グループの朝日興産（大阪市中央区、宮本靖雄社長）は、建築工事の進捗実績を部屋や部位ごとに可視化するアプリケーション「位置プラス『進捗管理』」を大幅に改良した。２０２０年の発売から累計約２００現場で導入実績がある同アプリを活用してきた社員や作業員の要望を踏まえ、管理図表をより見やすくした。今後はゼネコンやサブコンなどの販売先を拡大し、２５年に約５０現場、２６年に約８０現場で新規導入…

　三菱商事は鉄筋の品質証明書を電子化するシステムで、建設業を対象としたサービスを１月に開始した。現場に納入された鉄筋のラベルをスマートフォンで読み込み、電子証明書類と自動でひも付けできるようにする。既…

　奥村組と奥村機械製作は７日、シールドマシンの遠隔操作システムを台湾で施工中の現場に導入し、運転に成功したと発表した。国内のオフィスからマシンを遠隔操作し、掘削や排土が行えることを確認。技術者不足が課…

　五洋建設ら１３社が参加するＢＦＣＣＵ研究会は、環境配慮型コンクリート「ＣＥＬＢＩＣ（セルビック）」に、再生骨材を使用した「ＣＥＬＢＩＣ－ＲＡ」を開発した。解体ガラなどからリサイクルした再生骨材を使用…

　大成建設と大成ロテックは、福島県田村市で次世代舗装技術の開発や環境課題の解決などに取り組む新たな研究施設を開設した。国内民間企業で初の「舗装評価路」（１周延長９０９メートル）を整備し、２４時間連続で…

　住友大阪セメントグループのクリコン（滋賀県愛荘町、池ノ内基士社長）は従来の低炭素型コンクリートに比べ、耐久性や製造時の安全性を大きく高めたコンクリートを開発した。アルカリ源を、劇物を用いる水溶液から…

　リバスタ（東京都江東区、高橋巧代表取締役）が提供する現場技能者向けポイント付与サービス「ビルダーズポイント」の採用件数が順調に増えている。昨年１２月時点で、約１５社が一部の現場に導入し、技能者による…

　インフロニア・ホールディングス（ＨＤ）と燈（東京都文京区、野呂侑希社長兼最高経営責任者〈ＣＥＯ〉）は、ＡＩを用いた道路空間の異常検知システムを開発した。車に搭載したスマートフォンで走行しながら撮影し…