特集
2018年12月3日
今年3月に創立50周年を迎えた長大。創立時に手掛けた長大橋の技術コンサルティングを皮切りに、多様な分野に参入して総合コンサルとしての地位を築いてきた。さらなる発展を見据え、永冶泰司社長は長大に脈々と受け継がれてきた「夢を実現する力」に期待している。経営理念に掲げる「人・夢・技術」を合言葉に、まだ見ぬ未来を切り開く覚悟だ。創立50周年記念で全国の社員から募った「30年後の長大の姿」の未来予想図を紹…
2018年11月30日
国際基督教大学(ICU)が建設していた新体育施設が完成した。ICUが目指す「リベラルアーツならではの保健体育」に向け、質の高い学びを可能とする施設群を整備。木造の屋根による大胆なデザインの外観がキャンパスに彩りを加える。プロジェクトマネジメントはインデックスコンサルティング、基本設計・デザイン監修は日本設計と隈研吾建築都市設計事務所、実施設計・施工は前田建設が担当した。 ■建築概要■ ■工事名称…
2018年11月30日
全国各地のインフラ整備や災害復興に対し、セメントの安定供給という形で貢献してきた住友大阪セメント。2020年東京五輪を契機とした東京都心の再開発がピークを越え、既存インフラの老朽化という課題も眼前に迫る中、関根福一社長は「良い品質のセメントを安定的に供給する。それがわれわれのミッション」と不変の役割を強調する。建設業界と一体となりインフラの重要性を呼び掛け、2020年以降の正念場に臨む。
2018年11月30日
関西では東京一極集中により、長らく地盤沈下が叫ばれていたが、JR大阪駅北側の「うめきた2期」をはじめとする拠点開発の推進や、拠点を結ぶ鉄道・高速道路といった広域交通インフラの具体化、さらに2025年国際博覧会の開催地が大阪に決まるなど、各方面から経済の発展に大きな期待が寄せられている。こうした事業を起爆剤に、関西のみならず日本全体の浮揚につなげていく必要がある。 本年度の都市再生企画では、高橋…
2018年11月29日
ヒューリックが開発を手掛けた都市型賃貸マンション「ヒューリックレジデンス新御茶ノ水」が完成した。真新しいオフィスビルから学生で賑わう大学キャンパス、ヒューマンスケールの裏道まで多彩な顔を見せる神田駿河台の街でも、そのシャープな外観デザインはひときわ存在感を見せている。都心に住む新たなライフスタイルを求める人々へ、暖かみがありながらハイスペックな居住空間を提供する。きょう29日、竣工式を開く。 ■建…
2018年11月29日
JR貨物と住友不動産が八王子駅南口で建設を進めていた「シティタワー八王子フレシア」と「八王子オーパ」が完成した。八王子フレシアは、ペデストリアンデッキで駅に直結する超高層制震タワーマンション。きょう11月29日に開業を迎える八王子オーパは、38テナントを有する大型商業施設で、南口のさらなるにぎわい創出への貢献が期待される。 ■建築概要■ ◆工事名称:(仮称)八王子計画新築工事 ◆建設地:東京都八王…
2018年11月29日
日本建設情報総合センター(JACIC)は、国土交通省による建設現場の生産性向上策「i-Construction」の推進を支援するため、3次元(3D)モデルや3Dデータなどのさまざまな建設情報を公共工事の受発注者が活用できる「JACICクラウド」を中核とした環境の整備を進めています。11月1日に立ち上げた「JACICクラウド準備室」でデータ連携方法、プラットフォームの構築、利用ルールなどについて検討…
2018年11月29日
地盤工学会関西支部が今年で設立60周年を迎え、11月6日に大阪市北区の大阪市中央公会堂で記念特別行事が行われた。これまで関西の地盤工学の発展に大きく寄与してきた関西支部では、社会貢献や学術技術の進歩の促進、技術者の資質向上を目指すだけでなく、一般市民に地盤工学の魅力を伝える事業を展開している。60周年にあたって、関西支部の南荘淳支部長にこれからの関西支部の活動方針やあり方などを聞いた。
2018年11月28日
建設技術研究所は、事業提携やM&Aを活用した業容拡大策を進めている。現行中期経営計画で掲げていた最終年度(18年12月期)の数値目標は、1年前倒しで達成。来年1月から、この勢いを堅持した新たな経営計画を始動させる。一方で日本は災害の多発、人口減少、インフラの老朽化など、さまざまな課題を抱えている。村田和夫社長に、社会環境の変化に対応しながら未来を見据えた同社の経営戦略を聞いた。
2018年11月28日
わが国では、人口減少や少子高齢化の加速など、社会・経済の構造的な変化に伴い、住宅を取り巻く環境もストック重視型へと変化しつつある。地域のニーズに合った団地の魅力・価値向上が求められている中で、豊かな暮らしを支えるソフト対策の充実を図る一方、今なお多数存在する耐震基準を満たさない住宅ストックの早期解消も必要不可欠となっている。 2018年度「近畿の住宅企画」では、約20万戸の賃貸住宅を管理してい…